有名だけど買ってはいけないジャパニーズウイスキー

日本産のウイスキーには、非常に美味しい銘柄がたくさん存在しています。

日本人の繊細な味覚に合わせて作られたジャパニーズウイスキーは、その豊かな歴史や作り手たちの情熱、努力の結晶であると言えるでしょう。

日本のウイスキーが海外で高い人気を誇っていることをご存じの方も多いのではないでしょうか？

この素晴らしいジャパニーズウイスキーですが、バーテンダーの視点から見ると、あまりおすすめできない種類も存在します。

今回は特に有名メーカーが手がけるジャパニーズウイスキーについてお話ししたいと思います。

日本のウイスキーの歴史

まず始めに、日本のウイスキー文化の歴史を振り返ってみましょう。

日本のウイスキーの起源は1900年代にまで遡り、サントリーの創業者である竹鶴政孝がスコットランドでウイスキー製法を学んだことから始まります。

このことからも、日本のウイスキーがスコッチスタイルに寄せられている理由が見て取れますが、当時はまだ日本国内での需要はそれほど多くありませんでした。

その後、1950年代に入ると、日本のウイスキーが一般に広まり始めることになります。

1923年から海外向けにウイスキーを製造していた山崎蒸溜所も、1950年にサントリーオールドの販売を開始しました。

この時期は、日本国内でウイスキーの消費が本格的に始まった歴史的な幕開けとも言えるでしょう。

さらに、1970年ごろには日本のウイスキーが国際的な評価を受けるようになり、世界中で注目される存在となっていきました。

さて、海外での評価が高い日本のウイスキーですが、酒税法に基づくジャパニーズウイスキーの定義は、スコッチやバーボンに比べると非常に緩やかであることが特徴です。

例えば、スコッチウイスキーの場合、使用する原酒は100%穀類由来でなければなりません。

また、バーボンの場合は51%以上がトウモロコシであることが必要です。

それに対して日本のウイスキーは、10%以上の穀類由来の原酒を使用していれば問題ないとされています。

実際には、10%のモルトウイスキーやグレーンウイスキーを使って、残りの90%を他のスピリッツで作ることも可能なのです。

さらに、日本には熟成年数に関する最低基準がないため、他国から見ると、原料や熟成年数がウイスキーとは言えないものが日本ではウイスキーとして販売されている現状があります。

このような理由から、2021年2月には日本洋酒酒造組合が自主的に基準を設けることとなりました。

＜ウイスキーにおけるジャパニーズウイスキーの表示に関する基準＞

自主的な基準とはいえ、ある程度の定義ができたことは非常に良いことでしょう。

原料、アルコール度数、貯蔵年数などの基準は、ウイスキーの一定の品質を保持するために必要不可欠な条件です。

しかしながら、この定義には日本の有名メーカーたちの利権が色濃く反映されていることも見逃せません。